ここ最近の米価格騒動関連など

考察が主体のものも作りたくなりましたので、情勢とは別のカテゴリを新設しました。

これが米問題と関係あるのかといったら若干薄めですがページ内の写真前半を見てもらえれば分かります。

いまいちよく分からないのが、この理由を説明する説が複数あることで

儀式説　アドレノ説　クローン説

とどれもそんなこともあるのかもしれないところで、何にせよ一般人の感覚や価値観とは遠く離れている者たちであることは確かで、個人的にはクローン説に近い、どれも漏れなくインキュベーター説が割としっくりきました。

昨日の笹原さんの生放送は米問題特集でしたが、ここまで長期間の計画という大きな話だったとは知りませんでした。

この放送で初めてクライシスアクターが備蓄米を買いはしゃぐ演技映像を見ましたが、緊張しているのか体の動作がやけに速くぎくしゃくした感じがなんとも胡散臭くわざとらしい演技で見てるこっちがちょっと恥ずかしくなるような感じでした。

そもそも税金で買ったものである上に、通常5Kgで83円で売られるようなものを2000円で売って暴利を得ている。

それらの古古古米はプラスチック米にワクチン米の安全性の問題。

JAを批判するとまさに思う壺で、以前の郵政と同じやり口で外資に持っていかれる。

これを橋頭保として種子法から食料安全保障の生殺与奪までも見越している。

今度は郵政どころの話じゃなくもっと深刻な事態となるもので、今度の選挙で自民を下野させないと本当にまずいことになるというのは間違いないようです。

生放送で少し言及のあった「小泉チルドレン」に何か非常に不穏なものを感じ、その面子を改めて調べてみたところ唖然となったのですが、今現在に至るまでここまで大きな問題として長期間繋がってきたのかということに、ちょっとメディアに乗せられ間違ったもの選んだことに対してあまりにもひどい代償を払ってきた（今現在も続いているので、これからも含めまだ終わっていません）と言わざるを得ません。

随分古くからデイヴィット・アイク氏が提唱しているこの手法は驚く程あらゆるものに適用できますが、これは三つの段階で成り立っており、各段階のアルファベットの頭文字をとって「PRS」と呼ばれています。

この視点で物事を見ると、なぜその問題が起きたかその意図が分かるようになっています。

１．Problem　意図的に問題を作り出し

２．Reaction　予め予定していた民衆の反応を引き出す

３．Solution　反応が高まった時期を見計らい、予め用意しておいた解決法を提示する

これを今回の米価格騒動に当てはめてみると、以下のことが見えてきます。

アメリカで低価格で売られていたことや海外へと流れていたことから、意図的に品薄状況を作り出されていることが暴かれる誤算はあったものの、米価格高騰状態となる

この計画の協力者及び、これを事前に知らされていた一部のインサイダーは大きな儲けを得る

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この状況を作り出した犯人捜しが始まる

農林水産省か？　農協か？　卸業者か？　ＳＢＩか？　等情報が錯綜する中、農林水産大臣の失言がメディアに大きく取り上げられる

それを受けて大臣をあらかじめ予定していた人物と交代する

選挙を前にして、新たな大臣が備蓄米を放出

クライシスアクターを使いこの功績を殊更に強調するように演出

捏造された世論を根拠に、各メディアに与党支持率上昇を報じさせる

この絵を描いたところは何処の誰なのかまだはっきりとしたものは出ていませんが、これによって益があるのがカ―ギルなのは確かではと。

そしてまたもや腐敗した政府の思惑によりいとも簡単に市民生活が犠牲になった訳ですが、これに対抗する最も効果的な方法としては、三つ目の最終段階の目論見を頓挫させることにあるのではと思えますが、その糸口はまだ具体的に見えていません。

しかし非常に懸念されるのが、そのメディアによって架空に作り出された世論と選挙が組み合わさった時に起こることで、あの備蓄米を買い求める店頭での見え透いた世論誘導工作であっても「メディアに騙された誰かや、どこかのお人よしが投票したのだろう」というもっともらしい通説により納得してしまうとしたら、ゼロ秒当確などまた何度も同じことが繰り返されてしまうように思えます。

どうあれ選挙結果の確かさを確認できるものがないと難しいという話かもしれません。

下のものは最近別の資料を探していたら一緒に出てきたものです。

特に後半の記述にはかなり目を引いたのですが、会社名で調べてみるとソフトバンクGの名前が出てきましたが、一緒にファクトチェックも出てきました。

中身の内容はともかくとっかかりとしてなんだか始めてファクトチェックが役に立ったような気がしますが、更に調べてみるとムサシの「上毛実業株式会社」「ショウリン商事株式会社」はペーパーカンパニーとの話が出てきました。

どういったもので利益を得ているのか、これらの会社の事業実態がつかめないことからペーパーカンパニーの疑いは拭えません。

また文章後半にある、外交問題評議会(CFR)はこのところ小泉進次郎氏に関連するものとして頻繁に目にする「CSIS」の上部組織で、以前にも貼ったこの図に載っています。

CIAの右隣です。

また、宇野先生の図解によると、更にCFRの上に繋がる組織が見えますが、それらの枝である政治家やメディアを好き勝手に使うことは造作もないことが分かります。

選挙に行くことも大事ではあるものの、こうも三権・企業・メディア等四方八方塞がれている現状で選挙だけではどうにも限界があって、それでさえ上記のような問題があってボールペン持参は必須となると、選挙以外の打開策も無いとなかなか難しいのではと思えます。