インドとパキスタン。先日のタイとカンボジアに続き、何十年にも渡る対立状態にあったアルメニアとアゼルバイジャンがトランプ政権により和平協定が結ばれました。
ノーベル平和賞をもらっているオバマ氏は年間約2万6千発もの爆弾を落としていた為この賞のイメージは悪いですが、やはり誰にでも見えて分かり易い名誉も大事で、その後の政権運営が楽になる側面があると思えますので、トランプ大統領にノーベル平和賞を送るべきと思えます。
次はいよいよアラスカでロシア、ウクライナ（一応招待されているそう）との会合が予定されているので、これでようやく終結となるのかどうか期待と注目が集まっています。
これまで明らかになった情報など
まずはひとつの見解として、事の発端はバイデン氏の息子ハンターがウクライナにおいて麻薬取引で捕まり終身刑を免れない状況に陥ってしまった為、バイデンがロシアに口で批難はするが介入はしないし三か月くらいで終わるだろうとロシアをそそのかした。
ゼレンスキー氏は単なるいちコメディアンだった人生が一変するかのように世界中から脚光を浴び、信じられないくらいのお金が舞い込んできた為、戦争を止める気はない。
内外のいくつかの誤算によってあまりにも長引き過ぎた為プーチン大統領は安倍元首相に仲裁を依頼したが、奈良で暗殺されてしまう。
といったあくまでひとつの見解（かなり要約しています）を最近知りましたが、これまで自分が見てきた範囲の情報と重ね合わせると部分的に補完する箇所があるようなものでした。
しかし戦争の背景として重要な動機と思える、NATOがロシアとの約束を破り東方に五回も拡大したことと、かなり激しく弾圧されていたドンバス地域の住民がロシアに助けを求めていたことが抜けているのではと思いましたが。
もうひとつの視点として、ロシアとは関係なく安倍さん暗殺は日本芸能界重鎮のある大物による指示だった、とその情報は複数の視点で伝えていましたが、おそらくこっちが真相ではと思うものの、この辺はどうも相反する立場からの複数の説がいくつも飛び交っているかのような、政治系や暴露系Youtube動画でも複数勢力の駆け引きと二重構造が見えるので、なんだかそこから真相が辿れそうな気もします。
安倍さん暗殺に関してまた他にも別の見解・意見がありますが、重要な点として語られる部分は大体一致しておりアニメーション会社の時と同じくすべてNHKが情報源である、ということで死亡診断書が出ていない謎とあまりにも遅すぎた山上被告の裁判。このことからCIAの関与はまず間違いないと見なされています。
話を戻して、上記の見解は約二年ほど前のものでしたが、今年になってトランプ政権に変わりUSAIDの資金提供によるマイダン革命からの流れが明らかになったのはかなり大きなことと言えます。そういえばNHKもUSAIDとの繋がりを指摘されていましたが、いつまでこの放送局は無罪放免で自由なままなのでしょうか。
マイダン革命とは
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首都キーウで勃発したウクライナ政府側とユーロマイダンデモ参加者の暴力的衝突の結果、当時のヴィクトル・ヤヌコーヴィチ大統領が失脚し、隣国ロシアへ亡命することになった[40]。
新たな政権の発足（第一次ヤツェニュク政権）や2004年憲法の復活、数か月以内の臨時大統領選挙の実施など多くの成果をあげており、ウクライナの社会・政治に膨大な変化をもたらした[41]。なお、このクーデターに背後でアメリカが関与していたことを、当時のバラク・オバマ米大統領が明言している
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ロバート・ケネディ・ジュニア「アメリカCIAのフロント組織であるUSAIDは、2014年ウクライナのマイダン革命という暴動に、50億ドル（約7700億円）の資金提供をしていますが報道されていません。ネオコンの中心人物であるビクトリア・ヌーランドが作ったウクライナ新政権は西側アメリカの内閣です。CIAは民主主義なんてやりません。CIAは1947年から1997年の間に83の政府を転覆させました」
また、一体この戦争で誰が利益を得ているのかは非常に分かり易く、世界各地の豪邸だけでなくモナコで官僚が豪遊している様子が目撃されています。
イーロンマスク氏からの助言
拡大し続ける徴兵対象
ウクライナでは徴兵し過ぎたせいで兵が足りず、かなり強引な徴兵方法だけでなく女性や若年層に高齢者までもが駆り出され、果ては日本の元自衛隊員までもが参戦しているという情報がこれまで出てきました。
現状を見るともうすでにどちらに正義があるか無いかの正当性を語る段階を大分過ぎ、税金を原資とする多額の支援金や物資・兵器援助に始まり（日本は岸田政権時にウクライナの連帯保証人みたいになっている）この戦争を口実にエネルギー価格がずっと高騰したままで多くの人の生活が犠牲となっていることに特にヨーロッパ圏において怒りが募っているように見え、更にウクライナ難民という形でスパイ工作員を各国に堂々と送り込んでいることもすっかりバレていることから、圧力が高まるように終結への気運が時間経過とともに高まっているのは確かです。
ついにあのドケチで有名なフランスがネオナチ国家ウクライナを見捨てました
ウクライナは選挙を拒否し続けていることで政権が民意をまったく代弁しておらず、戦争を口実に国民を人質にとっていると世界各国から見なされておりこのままそれを続けていると、どんどん立場が悪くなるのは自明の理で、それとは対照的にロシアはすでに協調と先を考えて復興についても計画を出しています。
ついに！プーチン大統領が決断！愛に満ちたウクライナの再建計画を宣言されました。「主権国家ウクライナ」へ導いていきます
これと関係するかは分かりませんが、トランプ政権が発足されてからの動きを見ていて気が付いたのが、お金を出せる国や企業はお金を。レアアースも出せる国（ロシア・中国も取引するとのニュースを見ました）はレアアースをといったようにやたらとお金とレアアースを集めようとしているように見えるのですが、もしかするとこれは例の一大計画で、できる限りこれに早めに乗った方が得策ではと思えますが。
新しい時代の戦争
開戦当初から数か月間くらいは、実際はまったくどこも壊れていない街の映像と共にこれはフェイク戦争である、といったポストもいくつか出ていました。
以下のものはイスラエルのものですが、情報によってどこまで人の認識と世論を操作できるかという実証がされているそうでそれが次世代の戦争。いわゆる情報戦争と言われる理由が分かります。
『ガザの映像』90%はヤラセ
メディアが「戦争が起きている」という映像を流すだけで戦争が作り出せるとしたら、それにのせられる人がいる限り騙しは延々と続きますので、やはりメディアの正常化が急務と思えますが、日本においては日々の報道から判断するとどうにもそれは遅々として進んでいない様子なので、メディアを信じ切るメディア信奉を無くす意識改革の方が手っ取り早いのではと思えます。
具体的には、少しでもメディアの影響力を削るものは何だろう、どうやればメディアを弱体化できるのだろうか。どういう方向性でどこをしつこくつつけばメディアが嫌がるのだろうか、といった方面に思考と意識リソースを向けることが早道と考えます。
